どうなる？コロナ禍時代の海外とのやり取り
コロナ禍時代の海外とのやり取りはどうなる？
新型コロナウイルスの流行により、わたし達の生活は大きく変化しています。特に、国境を越えた移動やビジネスに関しては、各国の厳しい水際対策により制限されてしまっていることでしょう。
国をまたいだ移動が今後も引き続き制限されていくコロナ禍時代において、海外とのやり取りはどのようにおこなっていくべきなのでしょうか？このコラムでは、コロナ禍時代の新しいオンラインでの海外でのやり取りや、その問題点について深掘りしていきます。
コロナ禍時代は、オンラインでのやり取りが必要
コロナ禍時代の今、海外に支社を構える外資企業や、海外企業とのやり取りが多い企業は、海外とオンラインでやり取りが必要なビジネスシーンが増えています。コロナの影響で国境が閉ざされている間は、海外での商談や展示会への参加などといった「海外出張」ができません。また、海外出張だけでなく、日本にいる人材を海外へ派遣したり、海外駐在へと送り出したりといった決断も難しくなるでしょう。
コロナで国境が閉ざされてしまったとはいえ、海外とのやり取りを本当にすべて絶つわけにはいきません。グローバル社会の現代では、多くの会社がどこかしらで海外とのやり取りを必要としています。そこで、必要となってくるのが「オンラインツール」の活用です。コロナの影響でオフィスでの勤務を在宅勤務へと切り替えた企業があるように、海外とのやり取りもすべてオンライン化していくことが望まれます。
たとえば、コロナの流行で人気ツールとなった「Zoom」ですが、海外でも同様にたくさんの企業やスクールで導入されています。世界中どこにいても使用できることはもちろん、国際電話料金などもかからないため、経費を抑えつつスムーズなやり取りをすることが可能です。従来なら、現地を直接訪れないと難しかった現地の視察や展示会への参加なども、ビデオ通話ツールを上手に活用すれば、バーチャルで参加することが可能にな流でしょう。
また、時差や英語力の問題で、会話でのやり取りが難しいという場合は、「Slack」などのビジネスチャットツールの利用がおすすめです。Slackは、米国発のチャットツールで、世界中で1000万人以上のユーザーが使用しています。Slackを社内のコミュニケーションツールとして導入している海外企業が多いので、より効率的なやり取りができるでしょう。「コロナで海外に渡航できないから…」と諦めてしまえばそこまでですが、こんなご時世だからこそ、積極的にオンラインツールを取り入れて、海外とのスムーズなやり取りの実現を目指していきましょう。
オンラインで海外とやり取りをする問題点
海外出張や海外駐在ができなくなってしまっても、オンラインでやり取りをすれば業務内容自体には問題がなくても、「時差」が問題となることが懸念されます。韓国やオーストラリアなど、時差が1〜2時間程度であれば支障がなくても、ヨーロッパ圏となると時差が6〜7時間、アメリカとなれば時差は13時間にまで及びます。日本と相手国の就業時間に大幅なズレが生じてしまう場合は、リアルタイムでのやり取りの難易度が上がります。
事前に取引先となる国との時差をリサーチし、リアルタイムでのやり取りが難しいようであれば、ビジネスチャットツールを利用する、フレックスタイム制を導入して出勤・退勤時間をずらす、などといった対策が必要となるでしょう。
ビジネス文書の翻訳はプロの翻訳会社へ
海外とのオンラインでのやり取りが必須となるコロナ禍時代では、オンラインツールを活用したやり取りが欠かせません。オンラインツールは上手に活用していけば、従来よりもより効率的でスマートなやり取りが実現できるでしょう。
それと同時に、海外とのオンラインでのやり取りには、より迅速で正確なコミュニケーションが求められます。一緒にビジネスをしていくうえで、契約書やプレゼンテーション資料といったビジネス文書の翻訳を必要とする機会も増えることが予想されます。正確性はもちろん、言語間のビジネス作法やビジネス習慣を踏まえた翻訳が求められるビジネス翻訳は、プロの翻訳会社への依頼がおすすめです。「外国語に翻訳するのが難しいビジネス文書がある」「相手国のビジネス作法やビジネス習慣を踏まえた翻訳をしてほしい」そんなときは、ぜひ一度JOHOにご相談ください。
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