翻訳会社の選び方基準
1.「翻訳者募集」の欄を見てみると……
翻訳会社のホームページを見ると、扱っている言語や分野、料金や手順はもちろん、必ずといっていいほど「翻訳者募集」という求人欄があります。
当然のことですが、いくら仕事の依頼があっても、その仕事を担当する翻訳者がいなければ翻訳会社は成り立ちません。そこで翻訳会社としては、常にスキルの高い翻訳者を探し、ホームページや就職・転職情報サイトなどで募集しているわけです。
ちなみに、文章・映像といったジャンルを問わず、翻訳会社が翻訳者募集欄に掲載している内容には、次のような共通点があります。
・ギャラが書かれていない（時給制の場合は除く）
・募集する言語、翻訳分野が記されている
・実務経験やPC（Wordなど）を使えることが求められる
ギャラは会社によって様々でしょうし、翻訳スキルによって異なるものなので、募集要項に書かれていなくても不思議ではありません。
翻訳会社である限り、どんな言語が使えるのか、どんな分野の翻訳が得意なのかを知りたいのも当然でしょう。実務経験も同様です。
現在はPC、メールやインターネットを使っての作業が中心のため、PCやソフトをどれだけ使うことができるのかもポイントになります。
ただ、一般的な人材募集欄であれば記載されていることが多い項目が、翻訳会社の求人欄には書かれていません。
それは「資格」です。なぜ翻訳者募集の欄には、資格について記されていないのでしょうか？
2.翻訳には「資格」がない
翻訳会社の多くは業務を外注＝フリーランスの翻訳者に委託しています。
フリーの翻訳者は、こうした翻訳会社の募集欄を見て応募し、履歴書とともに上記のような条件に対する回答を加え、翻訳者として登録する形がほとんどです。
しかし翻訳者のなかには、登録の際に書いたスキルと、実務能力にギャップがあるケースが見られます。
なぜそんなことが起こってしまうのかといえば、それは登録したスキルが、あくまで自己申告だからです。
翻訳という仕事には資格制度がないため、ひどい場合には何も経験がなくても「自分は翻訳者です」と言った時から翻訳者になれるというわけなのです。
そのような翻訳者に仕事を発注する翻訳会社もあるかもしれませんが、多くはトラブルの原因となります。そのため、自己申告スキルと実務能力がかけ離れている登録者への発注は、すぐになくなります。
翻訳者のスキル不足によって最も迷惑を被るのは、翻訳を依頼したクライアントです。クライアントを守るためにも、翻訳会社による翻訳者のスキル確認は必須といえるでしょう。
3.英語能力を測る5つの試験
翻訳という仕事には資格制度がない、と書きましたが、たとえば英語だと次のような能力を測る試験があります。
TOEIC
国際コミュニケーション英語能力テスト。日本では「一般社団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会」が管理している。
TOEFL
国際基準の英語能力測定試験。日本では国際教育交換協議会（CIEE）日本代表部による「TOEFLテスト日本事務局」が行っている。
実用英語技能検定（英検）
公益財団法人日本英語検定協会が実施。5級、4級、3級、準2級、2級、準1級、1級の種類がある。
工業英語能力検定試験（工業英検）
公益社団法人日本工業英語協会が実施。4級、3級、準2級、2級、1級の種類がある。
日商ビジネス英語検定
日本商工会議所及び各地商工会議所が実施。3級、2級、1級の種類がある、全国各地の試験会場だけでなく、インターネット上でも受験できる。
これらの試験は、翻訳という仕事をするうえで絶対に必要な資格というわけではありません。しかし英語翻訳に特化して考えると、自分のスキルがどれだけのものか測るために、受けてみてもよいでしょう。
他にも英語検定試験は公営・民営含めてたくさんあるので、検索してみてください。
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